伊予灘沖を震源地とする地震で考えたこと

3月14日02時07分頃発生した伊予灘沖を震源地とする地震。人的被害が負傷者にとどまったことは不幸中の幸いでしたが――。

「夜中だったし、揺れが長くて怖かった」
震度4の地域に住んでいる知人が電話口で語る言葉に、なかなか揺れがおさまらない中で彼女が感じた深い深い不安を思いました。

Twitterでも地震の恐怖や「西日本の人は地震への準備がない」といった言葉がたくさんつぶやかれていました。震災三年となった11日から数日後に発生した地震だったことで、災害への備えの重要性を再認識させられました。

伊予灘沖を震源地とする地震で考えたこと、3つ書き留めておきます。

緊急時の情報収集手段としては、気象庁発表やマスコミの報道のほかインターネット経由の情報は迅速性と網羅性で役に立ちます。たとえば以下のようなページです。

しかし――、
誰かの手で一定のチェックがなされた情報が網羅されるという点で、これらの情報は確かに有益なのですが、いわば公式発表、記者会見に近いもの。このような種類の情報だけでは、現地のリアルな状況は必ずしも伝わってきません。

深夜の地震だったにも関わらずFacebookでは、東北の被災地や、全国のボランティア参加者たちが「情報求む！」と呼びかけを行っていました。もちろんFacebook本体が何かをしたというのではなく、あくまでもユーザーが自分自身の思いに駆られてという情報発信・情報提供依頼だったのです。

東日本大震災後の支援活動をベースに緊急災害支援活動を行う「311Karats。」を立ち上げた新沼暁之さんの「情報収集願います！」との声には、1時間ほどのうちに30件を超える情報がコメント欄に寄せられ、その後も情報は増え続けていきました。

すごいと思ったのは次の一連の流れです。地震直後に「今の地震で出光が、、」と製油所から炎が立ち上ったとのTwitter投稿に関して、新沼さんが「コンビナートの真意とれます？」と問いかけると、間もなく別のユーザーから「緊急停止した施設のメンテナンスの一環で意図的にガスを燃やしたそうです」。炎上情報から「火消し」までがコメント欄の中で更新されていって、見ている人たちの間でほぼ最新の情報が共有されていったのです。

東日本大震災では、インターネットのソーシャルなサービスの「明と暗」が浮き彫りになりました。膨大な情報が伝えられ、なかには人命救助や支援活動に貢献した情報も少なくなかった反面、誤った情報が野放図に拡散したことへの批判も少なくありません。

たとえ悪意がなくても、伝えることが結果的にデマの流布を助長してしまうという懸念は、個人を主体にした情報発信には常に付き纏う問題です。（突き詰めればマスコミもアカデミズムも同じことではありますが）

そんな問題への解決策が今回の地震をきっかけに見えてきました。それは、情報発信のガバナンス。ガバナンスというのは上からの押し付けではなく、関与者が主体的に行う合意形成。新沼さんの呼びかけと、それに参加した人たちのコメントを見ていると、個人による情報発信の信頼性を高めるために2つのポイントがあることがわかります。

◆「その情報の真偽のほどは？」と自由に質問することで、発信する内容を参加者みんなでチェックすること。また、それができる雰囲気や関係性。

◆ひたすら真っ直ぐな新沼暁之さんという人に賛同し集まってきた人によるコメントであるということ。つまり「被害を受けた人たちのために」という目的意識が透徹している。

そんな関係性を日頃から築いていくことが、いざという時にしっかり機能することは言うまでもないでしょう。

この組織が地震に即応して「緊急情報ホームページ」を開設していることを、今回の地震で初めて知りました。

伊方発電所（1・2号機：56.6万kWの加圧水型原子炉、3号機：89.0万kWの加圧水型原子炉、3号機はMOX燃料）を、四国西部に長く伸びる佐田岬半島に擁する四国電力は、Facebookに地震についての記事を掲載しましたが、ホームページ上に該当する情報は見当たりません。（地震直後に確認したわけではないので、公表後に削除された可能性はあります）

たしかに、原発で測定された地震の規模はそれほど大きなものではありません。
56ガルは0.057G、45ガルは0.046G。原子炉自体の重さの20分の1ほどの大きさの力が加わったに過ぎません。

しかし地図を見ると心配になります。

伊方発電所（地図上では伊方原発と表記）は震源地から50キロほど。
中国電力が建設しようとしている上関原発は15キロほどしか離れていません。地図で見ると、反対運動を行っている住民が多くいる祝島のすぐそばのようです。

発電に使われる原子炉というものが、頑丈に造られた建屋の中に据え付けられた巨大な二重の圧力鍋というイメージで考えてはいけないことを、私たちは東京電力の原発事故で知りました。

圧力容器と格納容器という二重の圧力鍋には、発電のための蒸気や高温高圧水の配管、タービンへの配管、非常時に炉心を冷却する装置の配管、ベントのための排気管、多種多様な配管に取り付けられた弁を作動させるための配線や、センサーを原子炉内部と連絡させるために開けられた孔などが取り付けられています。

配管や配線が張り巡らされたきわめて複雑かつ巨大な装置なのです。◆

原子力規制員会の緊急時情報ページには次のように記されました。

東北地方太平洋沖地震で大きな被害を受けてから現在にいたるまで、事故が継続している東京電力の原発を見てきて、「細かいところでも、もしも異常があったら……」と不安をいだくことが当たり前の感覚になっています。

たとえ、小さな地震であったとしても、

○プラントの状態に異常なし。
○排気筒モニタ、モニタリングポストに異常なし。

のたったの2行で安心できるものではありません。

同じ文言が記載された「第一報」が出された更新時間は、「2014/03/14 02:45」です。地震発生から40分弱。プラントの状態は制御室の計器に示された数値から割り出されたものでしょう。すべての設備・装置・配管等を目視点検ができる時間ではありませんから。

とはいえ緊急情報です。危ないことがあるのかないのか、いち早く情報を上げることが一番に求められているのはいうまでもありません。それでも、

「今後、特に異常情報がない限り、本報をもって最終報とします。」

というのは違うのではないでしょうか。せめて、

「緊急情報としては最終報としますが、プラントのチェックを行った上で改めて報告を行います。」

くらいのことはやってほしいし、表明してほしい。地元の人たちはもちろん、情報を全国にオープンにしていく姿勢を示してほしかった。

「原子力プレスリリース・お知らせ」というコーナーまであるのに、Facebookにしか情報を上げない電力会社と、「異常なしだからこれで最終報」という国の機関の「上から目線」。あらためて思い知りました。

その意味で、伊予灘沖を震源とする今回の地震は、きわめて残念な地震と言わざるをえません。

この地震で気象庁は、発震から約2時間後の午前4時10分から記者会見を行い、

・今後1週間ほどは余震の可能性があること
・落石や崖崩れなどの危険性が高まっているおそれがあるとの注意喚起

を行った。さらに、記者からの質問に答える形で、南海トラフ地震との関連を「今のところは考えてない」と否定しました。

プレート境界地震として考えられている南海トラフの地震は、トラフと呼ばれる浅めの海溝状の地形を最前線にして、海側のフィリピン海プレートが陸側のプレートの下にもぐり込んだあたりで発生すると考えられています。

気象庁気象研究所の弘瀬冬樹研究官が取りまとめたフィリピン海プレートの形状を示す図（下のフィリピン海プレートの上面を示す等高線図）でいうと、だいたい深さ10kmから20kmのあたりを震源域とする地震になると考えられています。